5・5・3　収入の増加と対策効果

到達時間の短縮による旅客需要の増加から増収入を算出し、また列車運行本数（車両キロ）の増加に伴う営業経費を算出して営業係数を求め、本プロジェクトによる対策効果を想定した。なお、収入の増分及び営業経費の増分は、スプリンターの速度向上を行う場合（WITH）とスプリンターの速度向上を行わない場合（WITHOUT）の差分によるものとした。

2003年の本プロジェクトによる対策効果は以下に示すとおりで、営業係数は50と想定され、対策効果がかなり高いものになるとみられる。

【2003年における本プロジェクトの対策効果（概算）】

a）収入

収入を求める算定式は以下に示すとおりで、収入は転移人数と運賃・料金（現在の運賃・料金体制を適用）をOD別に積み上げて算定した。

・他交通機関からの転移による収入＝転移人数×（運賃＋新スプリンター料金）

＝165（百万バーツ/年）

・他列車からの転移による収入＝転移人数X（運賃差額十料金差額）

＝39（百万バーツ/年）

・収入計　165＋39＝204　204（百万バーツ/年）

b）営業経費

営業経費は車両キロに比例しているものと仮定し、営業経費の原単位を設定して、新スプリンターの増発分の車両キロから将来の営業経費を算定した。

?@原単位の設定

（表5・5−6）に示すように過去のSRT全体の実績から、最新のデータである1994年のデータをもとに営業経費の原単位を設定した。なお、今回集計した営業経費は全ての車両によるものであり、この中には近年の機関車の老朽化に伴う補修費分がかなり占め、大きめの値になっていると推測される。

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