5・5・3 収入の増加と対策効果 到達時間の短縮による旅客需要の増加から増収入を算出し、また列車運行本数(車両キロ)の増加に伴う営業経費を算出して営業係数を求め、本プロジェクトによる対策効果を想定した。なお、収入の増分及び営業経費の増分は、スプリンターの速度向上を行う場合(WITH)とスプリンターの速度向上を行わない場合(WITHOUT)の差分によるものとした。 2003年の本プロジェクトによる対策効果は以下に示すとおりで、営業係数は50と想定され、対策効果がかなり高いものになるとみられる。 【2003年における本プロジェクトの対策効果(概算)】 a)収入 収入を求める算定式は以下に示すとおりで、収入は転移人数と運賃・料金(現在の運賃・料金体制を適用)をOD別に積み上げて算定した。 ・他交通機関からの転移による収入=転移人数×(運賃+新スプリンター料金) =165(百万バーツ/年) ・他列車からの転移による収入=転移人数X(運賃差額十料金差額) =39(百万バーツ/年) ・収入計 165+39=204 204(百万バーツ/年) b)営業経費 営業経費は車両キロに比例しているものと仮定し、営業経費の原単位を設定して、新スプリンターの増発分の車両キロから将来の営業経費を算定した。 ?@原単位の設定 (表5・5−6)に示すように過去のSRT全体の実績から、最新のデータである1994年のデータをもとに営業経費の原単位を設定した。なお、今回集計した営業経費は全ての車両によるものであり、この中には近年の機関車の老朽化に伴う補修費分がかなり占め、大きめの値になっていると推測される。
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